デル テクノロジーズ、日本企業のデジタル変革の進捗状況に関する調査結果を発表

シェアする
Copied!

2018年10月19日

デル株式会社

EMCジャパン株式会社

 

デル テクノロジーズ、日本企業のデジタル変革の進捗状況に関する調査結果を発表

5年以内に顧客の需要変化に対応するのに苦慮するだろうと感じている企業は46%、

デジタル トランスフォーメーションを組織全体に広げる必要があると考えているのは66%

 

ニュースの概要

  • 5年以内に顧客の需要の変化に対応するのに苦慮するだろうと感じている企業は46%
  • デジタル トランスフォーメーションを組織全体に広げる必要があると考えているのは66%
  • 破壊的イノベーションの影響を受ける側ではなく、破壊的イノベーションを起こす側であると考えている企業は26%
  • 5年以内に競争環境で後れを取るだろうと不安を感じている企業は50%
  • デジタル トランスフォーメーションにとって最大の障害は、予算およびリソース不足と感じているのは42%
  • 「デジタル リーダー」に分類される企業は、わずか2%

 

2018年10月19日

デル テクノロジーズは、同社が実施したDigital Transformation Index(デジタル トランスフォーメーション インデックス、以下DT Index)の日本企業に対する調査結果を発表しました。この調査結果から、日本企業のうち、5年以内に顧客の需要変化に対応するのに苦慮するだろうと感じている割合は46%、さらにデジタル トランスフォーメーションを組織全体に広げる必要があると考えている割合が66%もいることを明らかにしました。Intel社と共同で実施した「DT Index」では、大規模・中規模企業におけるデジタル トランスフォーメーションの進捗レベルを明らかにするとともに、ビジネス リーダー間におけるデジタルへの期待と不安を検証しています。

 

DT Index」は、中核となるデジタル ビジネスの属性の実現**、現在のIT戦略、ワークフォース トランスフォーメーション戦略、計画している投資の各領域において、企業が認識しているパフォーマンスに基づいて算出されています。

 

2016年に実施した第1回の「DT Index」から2年、デル テクノロジーズとIntel社は調査範囲を16カ国から42カ国へ拡大し、4,600社のベンチマークを行いました。各企業は下記のグループに分類されます。

 

ベンチマーク グループ 内容 2018

分析結果

(日本)

2016

分析結果

(日本)

デジタル リーダー

(Digital Leaders)

デジタル トランスフォーメーションが様々な形で自社DNAに組み込まれている企業 2% 3%
デジタル導入企業

(Digital Adopters)

成熟したデジタル プラン、投資、
イノベーションを確立している企業
8% 10%
デジタル評価企業

(Digital Evaluators)

デジタル トランスフォーメーションを注意深く徐々に採り入れ、
将来に向けたプラン策定と投資を行っている企業
18% 15%
デジタル フォロワー

(Digital Followers)

デジタルへの投資はほとんど行っておらず、とりあえず将来に向けたプラン策定に手を着けはじめた企業 33% 31%
デジタル後進企業

(Digital Laggards)

デジタル プランがなく、イニシアチブや投資も限定されている企業 39% 42%

 

調査結果によると、下位の2グループに分類される企業、すなわち動きが遅すぎるか、デジタル プランそのものを策定していない企業の数が非常に多いことも明らかになりました。

 

デジタル トランスフォーメーションの障害

同調査によると、日本企業の88%が今日のデジタル トランスフォーメーションにおいて大きな阻害要因に直面しています。

 

デジタル トランスフォーメーションを阻害する障害トップ5は次のとおりです。

  1. 予算およびリソース不足(42%)
  2. 組織内のスキルおよびノウハウの不足(31%)
  3. 一貫したデジタル戦略とビジョンの不足(24%)
  4. データのプライバシーとサイバーセキュリティに関する不安(23%)
  5. ビジネスのスピードに見合う適切なテクノロジーの不足(22%)

 

これらの障害によって、デジタル トランスフォーメーションに向けた活動が阻害されています。例えば、日本のビジネス リーダーの66%が、デジタル トランスフォーメーションをより幅広く組織全体に広げる必要があると考えています。また、5年以内に破壊的イノベーションによる影響を受ける側ではなく、破壊的イノベーションを起こす側になっているだろうと強く考えている回答者の割合は、26%です。

 

さまざまな課題の克服

同調査は、企業がそれぞれの障害を乗り越えるとともに、より機敏で革新的な競合他社の脅威に対する方策を進めていることを示しています。ただし、これらの領域における進捗状況は遅く、ムラがあります。これは、下記の結果から知ることができます。

 

  • 19%の企業が、新製品/サービスの開発促進にデジタル テクノロジーを使用(2016年から23%の減少)
  • 25%の企業が、すべてのデバイス、アプリケーション、アルゴリズムにセキュリティとプライバシーを組み込み(2016年から7%の減少)
  • 35%が、コーディングを指導できるスタッフなど、社内における適切なスキルセットおよびノウハウの構築に苦慮(2016年から13%の増加)
  • 32%が、ITリーダーにはビジネス スキルを、ビジネス リーダーにはITスキルを身に付けさせることで業務を横断した知識の共有を実現(2016年から4%の増加)

 

また、企業はそれぞれのトランスフォーメーションのエンパワーメント(およびセキュリティ確保)のために、新たに登場しているテクノロジーとサイバーセキュリティにも目を向けています。

 

今後1年から3年について予定している投資対象

  • 51%の企業が人工知能(AI)に投資の意向
  • 49%の企業がサイバーセキュリティに投資の意向
  • 29%の企業がマルチクラウドに投資の意向
  • 25%の企業がIoTテクノロジーに投資の意向
  • 23%の企業がコンピュート中心のアプローチに投資の意向

 

また、少数ではあるものの有意な数の企業が、まだ発生段階にあるテクノロジーを実験する予定で、12%がVR/ARに、11%が商業向け無人航空機(ドローン)およびブロックチェーンに、8%が量子コンピューティングに投資すると回答しています。

 

調査手法

今夏、独立した第三者調査企業であるVanson Bourne社は日本の大規模・中規模企業からの100人のビジネス リーダーを対象に調査を実施し、「Dell Technologies Digital Transformation Index」における位置付けを評価しました。同社は調査対象企業のIT戦略、ワークフォース トランスフォーメーション イニシアチブ、またデジタル ビジネスが有するコア属性に対するパフォーマンスを検証することで、各社のデジタル ビジネスへの取り組みを分類しました。世界規模の調査結果(42カ国、4,600人の回答者に対して実施)は、2019年はじめに発表予定です。

 

デジタル ビジネスの属性

**2015年、これからの10年における成功のために企業が採り入れなければならない中核となる一連のデジタル属性として、ビジネス リーダーたちは下記の属性を定義しました。

  • アジャイルなイノベーション
  • 新たな機会をピンポイントに予測
  • 透明性と信頼性を示す
  • パーソナライズした固有のエクスペリエンスを提供
  • 常時オンラインでリアルタイムに稼働

 

# # #

 

■デル テクノロジーズについて

デル テクノロジーズは、企業がデジタルの未来を構築して IT 環境を変革し、最も重要な資産である情報を守るために不可欠なインフラストラクチャを提供する企業が融合された、他に類のない卓越した企業ファミリーです。Fortune 500にランキングされている企業の99%から消費者まで、180カ国にわたるあらゆる規模の企業およびお客様を対象にデル テクノロジーズは、エッジからコア、クラウドまでを網羅した業界で最も包括的かつ革新的なポートフォリオを提供します。

 

■デル株式会社について

デルは世界市場トップレベルのシェアを誇るエンドツーエンドのソリューション・プロバイダー、Dell Inc.の日本法人です。 総合 IT ソリューション事業 – パソコン・モバイル端末から基幹システムやクラウドの導入支援、セキュリティサービスに至るまで包括的な IT ソリューションを提供。http://www.dell.co.jp/

 

EMCジャパン株式会社について

EMCジャパンは、情報インフラの卓越したテクノロジーとソリューションの提供を通して、日本のお客様の情報インフラの課題解決をご支援し、あらゆる規模のお客様のビジネスの継続と成長、さらにビジネス価値の創造に貢献致します。 http://japan.emc.com/

 

# # #

 

© Copyright 2018 Dell Inc.、その関連会社。All Rights Reserved.

Dell, EMC, 及びDell, EMCが提供する製品及びサービスにかかる商標は、米国Dell Inc. 又はその関連会社の商標又は登録商標です。その他の製品の登録商標および商標は、それぞれの会社に帰属します。

読み続ける
同様の記事をご覧になりたいですか?
すべてのコメントは管理されています。本サイトに無関係のコメントやサービスに関するリクエスト、宣伝や悪意のあるコメントなどの不適切なコンテンツは公開されません。技術的な質問については、デルのサポートフォーラム、カスタマーサービスまたはテクニカルサポートにお問い合わせください。デルのサポートに問い合わせる。